韓国のインターネット空間を長年にわたり汚染してきた極右・ヘイトコミュニティ「イルベ（以下『イルベ』）」が20日（現地時間）、「HTTP ERROR 504（ゲートウェイタイムアウト）」というエラーメッセージを表示し、サイトがダウンした。

イルベは、韓国社会のインターネットを極端な対立へと追い込み、葛藤を引き起こしてきたプラットフォームであるだけに、今回のアクセス障害に対するネットユーザーの視線は怒りと罵詈雑言に満ちている。 多くのネットユーザーは、「インターネット上の公論の場を汚染していた巨大なゴミ箱が停止した」、「イルベはまだあるのか、消えなかったのか」などと、激しいながらも冷笑的な反応を示している。

イルベが大韓民国の文化に残した痕跡は、あまりにも深い。私たちが日常的に使う表現や方言さえも「イルベ語」ではないかと疑われる状況下で、イルベは単なるユーモアサイトにとどまらず、社会的対立を極大化させながら成長してきた。

長年にわたり、数十万人がサイトの閉鎖を求める国民請願に賛同し、公論場の浄化を求めてきたにもかかわらず、彼らは表現の自由という盾の陰に隠れ、対立を糧として、まるで社会的ゾンビのように生き延びてきた。

一部では、イルベの存在について、社会的に隔離・再利用が不可能な汚物を一か所に集めておくゴミ集積場としての役割を考えると、むしろ存在した方がましだという、自嘲を交えた意見も出ている。 反人倫的な傾向を持つ者たちが四方八方に散らばってインターネット空間を汚すよりは、いっそイルベという一つの空間に隔離しておいた方が統制しやすいという、奇妙な防衛論理を展開する。しかし、これは現実を見落とした安易な発想と言わざるを得ない。 イルベは汚物を閉じ込める容器ではなく、絶えず新たな汚物を生み出し、変種への憎悪を拡散する発祥地としての役割を果たしてきたからだ。 故・盧武鉉（ノ・ムヒョン）元大統領に対する嘲笑、デジタル性犯罪、12・3内乱事態の擁護など、彼らがまき散らした害悪は、すでに隔離のレベルをはるかに超えていると言える。

特に、イルベよりも大きな問題は、ゴミ捨て場の扉を開けて中に入り、そこで交わされる低俗な言説を主流社会へと広めてしまった既成メディアの振る舞いにある。 一部の保守系メディアは、刺激的なアクセス数を稼ぐために、イルベユーザーたちの悪意ある嘲笑や憎悪表現を「ネットユーザーの反応」という名目でそのまま記事化してきた。また、両極端の分断を糧とするイルベの過激な主張に、メディアが拡声器を向け、結果として彼らの声に社会的影響力を与えてきたのである。

したがって、メディアが「イルベ」が生み出す言説を隔離あるいは排除すべきであるにもかかわらず、メディアが先頭に立ってそれを主流の公論の場に広め、社会的対立を増幅させる共犯の役割を自ら引き受けてきたという批判を免れることは難しいと思われる。

一方、フェイクニュースやヘイトスピーチなどに対する処罰を強化し、ネイバーやカカオなどのプラットフォーム事業者の責任を強化する「情報通信網法」改正案が、民主党主導で発議され、7月に施行された。 これに対し、「国民の力」などの保守陣営からは「言論封殺法」だと批判されているが、健全なインターネット世論を形成するためには、今回の法改正案は時宜を得たものである。