[スワンニュース＝キム・ドンジュ記者] 最近のメディア市場では、スマートフォンを通じた映像メディアがもたらす視覚的な楽しさが、10代を中心に20代までで引き続き人気を集めている。 ところが、スマートフォンへの過度な依存や中毒状態にある青少年が増加傾向にある。というのも、昨年、青少年10人のうち4人が、スマートフォンの使用を自制できない過度な依存状態にあると回答したためだ。特に中学生の段階で、中毒状態が深刻であることが明らかになった。

米ワシントン大学のデビッド・レヴィ教授によると、デジタル機器に過度に没頭すると、集中力、忍耐力、読解力などが低下し、脳の構造も強い刺激に敏感に反応するようになる一方で、比較的弱い刺激に対しては反応が遅くなり、無反応に至ることもあるという。

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青少年のスマートフォン依存問題に対する社会的警戒心を高め、その解決を図るため、江原道の教育界を中心に、11月13日から春川を皮切りに、原州、江陵地域に至るまで、社会的連帯の動きが始まった。

この運動は、単にスマートフォンの使用を減らすという枠を超え、教育運動であり、社会運動であり、同時に文化運動を目指している。江原運動本部によると、発足当初、道内の約60の教育機関や社会団体、および約100人の一般市民が参加したという。

運動本部が発足した当初、「スマホをやめたら、子どもの脳が変わりました」というテーマで、教師の心センター所長のイ・ジュンウォン氏による特別講演が行われた。同所長は、校長在任中にKBSやEBSと共同で、中学生のスマートフォン利用が脳に及ぼす影響を科学的に分析し、話題を集めた。

運動の活性化を図るため、春川（チュンチョン）のソンリム小学校、原州（ウォンジュ）のセムマルム小学校、江陵（カンヌン）の東明（トンミョン）小学校の児童らに対し、通学途中にスマートフォンへの過度な依存によって生じうる危険性や、依存から抜け出すための方法が記載されたリーフレットを配布した。併せて、保護者への誓約運動や学校前でのキャンペーンを通じて、運動に対する社会的関心を喚起した。

青少年たちが、仮想世界の「偽物」ではなく、現実の「本物」をまず体験し、スマートフォンの画面ではなく体を動かして、自然を直接感じながら生きていける環境を整えることが、この運動の最終目標である。また、スマートフォンへの過度な依存は、個人の問題ではなく、社会として私たちが共に解決すべき問題であるという点も強調されている。

江陵市議会のパク・ギョンナン議員は、「スマートフォンに関しては、保護者と生徒が共に議論する過程を経て、十分な社会的合意に基づいてスマートフォンの使用を制限すべきだ」と述べた。

ホン・インギ教諭は、江陵運動本部の発足式の際、スマートフォン時代のメディア依存を主題に講演を行ったことがあり、学校におけるスマートフォンの使用に関する法令や実際の利用状況を指摘しつつ、授業や学校生活の中で現実的に適用可能なスマートフォンの利用原則を提示した。 国ごとのスマートフォンおよびソーシャルメディアの規制事例を紹介し、教育現場に適した基準を策定する必要性を強調した。

一部では、スマートフォン断ち運動が青少年の自由や選択権を侵害しているとの指摘がある。なぜなら、大人によって青少年のスマートフォン利用が左右されることは、人権侵害につながる可能性があるからだ。これについて、江陵市運動本部のチャン・ヘグン事務局長は「青少年からスマートフォンを取り上げようという趣旨ではない。 乳幼児、児童、青少年期は、脳の発達や社会性の発達が、仮想世界ではなく現実世界を通じて行われる。 『スマホフリー運動』は、その時期を保護し、保障しようという趣旨だ」とし、「私たちは大人として、資本市場におけるマーケティング戦略によって子どもたちが無防備にさらされないよう保護し、青少年の時間や発達の機会が奪われないよう支援したい」と述べた。

チャン事務局長は、「『スマートフォンフリー運動』については、さまざまな意見があるだろうと思う。この運動の対象となる青少年の考えが重要であり、彼らと多くの議論が必要だろう」と付け加えた。

キム・ドンジュ記者